ヘリパイロットはどこからか湧いてくる??

和歌山ドクターヘリ (233)

 https://www.mlit.go.jp/about/file000041.html

 国土交通省がネットでパイロットになるにはと言うページを開いていますが、そのページを見るとなかなか簡単にはなれそうにないという印象です。

 自衛隊、海上保安庁など公的機関が航空機を飛ばしている場合は、運航機数に合わせて必要な人数を計画的に確保するために、一定の損耗を見て一定の乗数をかけた人数を募集し、途中の成績不良、身体不適などを見込んで余分に養成し、一定数の数と能力を維持できるようにしています。

 定期便のパイロットは国立の航空大学校という組織を作ってほぼ同じように一定数を、育成しその要員が中核となって、技術的なものをリードしながら、経済動向や航空需要で余分に必要な要因は飛行学校などの自費訓練を経たものを採用して育成します。

 ヘリコプターの場合は公的へりの防災ヘリやドクターヘリを民間会社が請け負って飛ばしていますが、そのコアーとなるパイロットには公的養成機関がなく、ほぼ民間飛行学校で自費訓練を経た要員が足りなくなる都度採用されることになっているようです。

 自費訓練はその費用が個人的に確保できればだれでも受けることができるので、選抜試験を受けてふるいにかけることもなく、免許を取れて運がよければ採用されるので、技術的なレベルの維持管理がむつかしく、今後高齢パイロットの大量退職を迎えると技術的なレベルが相当低下することが危惧されています。

 このような問題点はすでに早くから指摘されていますが、バブル時代頃からすべて民営化という流れが起きて以来、ほとんど顧みられることなく推移していて、公的ヘリのパイロット不足の問題はいよいよ正念場を迎えることになりそうです。

 最近はパイロット不足でいったん下がった、待遇は改善がみられるようになっているらしいのですが、給料が倍になると良い人材が来ると思うのは甘い考えで、待遇が下がれば良い人材は来ないのはあたり前ですが、上がればよい人材が来る可能性は高くはなりますが、世の中全体の待遇が上がるので、優秀な人材はさらに良いところへ流れるようです。

 公的ヘリのパイロットは国家や3セクの組織を作って養成し、優秀な志願者を少ない自己負担で養成するシステムで人材を集める、将来的な補償を充実し、レベル低下を防ぐ必要があるでしょう。

 ヘリパイロットはそう簡単に湧いてこないことを知る必要があるでしょう。

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35年間のヘリパイロット生活 
最終5年間はドクターヘリでした。

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