ヘリ飛行学校の自費訓練生の将来は、、、

 

 

　先日　ヘリ飛行学校で自費訓練を終え、事業用操縦士の免許を取った若手が五万といるのに、事業会社はなぜわざわざそういう人間を雇わないで、訓練をはじめようとする人の中から選抜し、訓練費用を支給してまで育てようとするのか　と言うような書き込みをいただきました。

 

　事業用操縦士の資格を取る費用1000万円程度の無駄と言うか、節約になるのにどうしてなのかと言うようなことも言われていたように思います。

 

　答えは簡単で事業会社は過去に自費訓練で事業用操縦士の資格を持った者を採用するか、自衛隊出身者か、他社や官庁パイロットを引き抜くかしか、新人の供給口はありませんでしたので、当然自費訓練生出身者を多く採用したことでしょう。

 

　なぜまっさらのまだ訓練を受けていないものに、訓練費用を支給してまで採用しようとするのはやはり、自費訓練生たちが将来的に、会社が期待したほどの働きが出来ないと判断したからでしょう。

 

　会社が訓練費用を支給する、新品まっさらな訓練生がなぜ将来的に、技量や能力が伸びて、会社の役に立つパイロットに育つと思うのでしょうか。

 

　それはやはり、無償で訓練を受けて、将来会社の中枢で困難な、危険性の高い、メインのフライトをこなせるようなパイロットは、スタートの段階から高い競争の中で選抜することは、より能力の高い優秀な人材を採用できる可能性が在るでしょう。

 

　片や自費訓練生はローンであっても、1000万円の訓練費用を捻出できれば、飛行学校は当人の能力や将来にわたる伸びしろや適正などお構いなしに、とにかく事業用操縦士の免許を取れさえ出来れば訓練を断ることはないでしょう。

 

　訓練生に責任はないのですが、飛行学校は事業用操縦士免許がゴールですが、一般的にプロの操縦士の事業用免許や自衛隊のウイングマークは入り口を入ったかどうかくらいに過ぎませんし、誰も一人前扱いなどまったくしてくれません。　数十倍以上の競争を勝ち抜い後にさえ、厳しい訓練に耐えてきたとしてもです。

 

　たとえば採用段階で30倍の競争があって採用された訓練生が、分数計算やパーセント計算が出来ないものは絶対いないでしょうし、中学英語がわからない人間もいないことでしょうし、しかも訓練の段階に入ってから、進度チェックを数回繰り返して半分を首にしたら、相当レベルの高いパイロットが残りそうです。

 

　公的な養成制度や会社などが訓練経費を負担してまで、パイロットの自前の訓練にこだわる意味はそこに在ります。

 

　それを考えれば当座の1000万円などなんら気にするような金額ではなく、採用して30年も40年もうまく成長して、会社や自衛隊など組織を背負ってくれるもののみが必要な人材となります。

 

　海上保安庁や定期会社がなどが飛行学校出身者を採用しているのは、航空行政がパイロットの選抜採用方式を投げ捨てて、アメリカ方式で広く飛行学校を拡充して、金のあるものだけがパイロットになれるという制度にこだわったのは、行政制度のコストダウンと民活を歌ったことと、免許取得後でも、副操縦士制度で、不適者を排除できると言う読みがあったものと思われます。

 

　副操縦士制度のないヘリコプターで同じことをすれば、事業用操縦士免許を取ってから、２０００時間程度のまともな機長になるまでの間、まったく、飛行経験を積む手段がなく、しかも飛ばないのですから、不適格者の排除もままならず、さりとて何歳になってもペーパーライセンサーばかりでまともに飛べるのは誰もいなくなったという事態が待つことでしょう。

 

　それを何とか少しでも防ぐには、多くの志願者の中から出来るだけ優秀な人材を選び、免許取得直後の比較的経験が少ない中でも、比較的まともに飛べるような強い意志と積極性を持ったパイロットに育てて、うまく成長して行ってくれるものになってもらうしかありません。

 

　分数計算やパーセント計算、中学英語が出来ない人材に免許を与え、将来的に難しいドクターヘリの操縦を任せることが出来るかどうか、誰が考えてもわかりそうですが、民活は自由な世界ですので、飛行学校でしこたま訓練し、航空局の試験官が合格点ぎりぎりなので、しぶしぶ免許を与えているような状態なら、ヘリの将来はないものでしょう。

 

　広く　多くの中から出来るだけ優秀な人材を集め、厳しい訓練を課し、危険や困難に打ち勝って飛ぶことが出来る、強靭なパイロットを育てること、自衛隊は常にやっていることですが、民間だから自由でいいなどとはあまりにも無責任な行政制度と言わざるを得ないでしょう。