登校児童の列に暴走車、、、ドクターヘリ２機出動、、、
古い写真が出てきました ２５年ほど前３０代半ばでした
昨日まで大阪大学付属病院、明日から豊岡病院の勤務となっていましたので、今日は短い休日、朝のワイドショーを見ていると突然、テロップが、、亀岡で児童の列に暴走車、ドクターヘリが２機 出動している模様と伝えました。
豊岡から２５分、出動範囲で鳥取と並ぶ約１００キロの遠隔地です。それに比較して阪大病院からは北摂の山を超えて約１０分しかかかり
ませんが、出動範囲ではありません。
亀岡方面へ出動するたびに大阪のドクターヘリがカバーすればより効果的だと常々 思っていましたが、やっと京都府と大阪府の協定が結ばれることになり、この秋には運用が始まるということを聞いていました。
それがいきなりこのような悲しい事故で飛ぶことになろうとは思いもよりませんでした。
昨日までの阪大の勤務中にはドクターナースの方たちと、先日の祇園の同じような事故での出動ができなかったことを悔しさを持って話し合っていました。さらには先先日の茨木での溺水者４名以上の事故に際し、出動の要請が入はいらなかったことは非常に残念な思いです。
さすがに豊岡のドクターヘリにはどのような事案でも出動の要請が入りますのでいかに遠いところへでも飛んでいく起動力があります。
東北大震災の翌日の午前中には既に福島に到着していたくらいですので。
大阪のドクターヘリの飛行可能範囲で続いた大事故は、祇園の暴走事故、茨木 安威川の溺水者多数事故、そして今回の亀岡暴走車事故で３回目ですので、前２回出動しなかったものの、今回の亀岡の件は範囲外で会ったにもかかわらず、好判断でよく出動していただいたものと思います。
それでこそドクターヘリというものです。
豊岡病院に収容された患者さんは不幸にして死亡されたようですが、担当ドクターはその際のマスコミの無礼な行動を非常に嘆いておられます。
http://teccmc.blogspot.jp/
それぞれの患者さんにとっては急に訪れる大変、不幸な場面ではありますがそのような時であればこそ、ドクターヘリの機動性を救命に活かせるという場面はまだまだあると言えるかもしれません。
助かる命は何としても助けようと全力投球です。頭の硬い規則、役所の縦割り、前例主義そんなものはどうでもよいことでしょう。
大阪航空局 ＲＡＣ琉球エアーコミューターに厳重注意
地方航空局は大阪、と東京のふたつあり、各管轄内の航空会社を行政監督しています。
私は奈良に住んでいて大阪航空局管内なのですが、１０年ほど前、東京航空局長から永年勤続無事故表彰を頂いています。それは所属する会社が東京に本社があったため、住所や運航地域が大阪航空局管内であったのですが、会社を管轄する航空局長の表彰を受けました。今回の話題とは関係はありませんが、、
このたび大阪航空局は琉球エアーコミューターに運航管理上のルールに反する事例があったとして厳重注意処分としたようです。
航空運航会社や運航社員は航空法やそれに基づく運航上のルールを守り、安全運航をする事を強く求められています。
それは航空と言う分野はいったん事故が起こると、悲惨な結果を起こす事が多く、すべてのルールが安全維持上、欠かすことが出来ない内容が網羅されているからでもあります。
さてその内容はというと少し首をかしげる人もいる事例かなと思うのは私だけでしょうか。
厳重注意に当たる内容は４月上旬に続けて２例発生したようで、ひとつはパイロットが胃腸薬を飲んで飛行した例です。
パイロットが薬を服用して乗務すると運航に少しでも影響があることは危険性につながると言う事で、ほとんど薬は何も使えないような厳しい規制があるようです。
ええと思うような例では皮膚病の塗り薬まで、物によっては規制されるようで、一般的には何らかの薬を使う場合には、航空身体検査医師や航空会社の産業医の審査が必要なようです。
ドクターヘリの機長だから、今日のフライトドクターに相談してと言う事は出来ないようですので、現実的には当日になって市販の薬でもほぼ呑めないようで、風邪薬や、花粉症薬でも持ってのほかなのでしょう。
パイロットと言う職業はほんとに辛いものです。
さて２件目は搭載用の航空日誌を搭載していなかったと言う件です。
搭載用航空日誌は飛行記録や整備記録が逐一記録してあって、現在の航空機の状態が飛行するにあたり、法的に、整備的に規制などをクリアーしているかどうかを判断する記録類なのです。
つまりそこに止めてある航空機が法的にタダの鉄くずか、法的に空を飛べる飛行機かの判断が出来る公的な書類と言う事になります。
ただこのような記録類は搭載日誌で判断しますが、同じような記録類の前日までの分はは地上の管理部門にもあって、日々管理部門が規程された整備を行う計画をしたり、部品の手配などをしていますので、その航空機が墜落して書類類が焼失してもすべて分からないと言う事はありません。
さてここまで説明すると、大阪航空局がＲＡＣを厳重注意にした処分は相当厳しいものなのでしょうか。
当然なのでしょうか、、、
しかし こんな事が何故 ばれたのでしょうか、、、、、、
東京都知事 尖閣列島買収を表明、、、
今日の一番のビッグニュースは石原知事が尖閣列島買収を表明した事でしょう。
日本の石油使用量の１００年分以上の石油 天然ガスが眠っていると言われる海域の実効支配が出来る第一歩と言えるでしょう。
もたもたしているうちに例の竹島見たいになったら元も子もないでしょう。
すでに日本は日韓 中間海域や尖閣海域の試掘を３０年も前に済ましています。その頃朝日航洋の３３０や３３２が韓国済州島や沖縄、福江島などから試掘支援のため日本の試掘リグ 白龍号へ毎日のように飛んでいました。
もちろん当時 イギリスとノルウエーが開発した北海油田が生産段階に入りその成功を目の当たりにして日本も刺激を受けて始めたものだったのでしょう。
しかし、その後いつまででたっても本格的な試掘 生産段階にいたらず延々と中東やインドネシアから原油、天然ガスの輸入を続けながら、安定性に問題があり、リスクの高い原子力に資本を入れ込んで今回のような大惨事と言う結果になってしまいました。
この３０年間全く手付かずの、この開発に入れないのはやはり、中国の顔色を伺う事しか出来なかったのでしょうか、それとも政府の中枢部は中国からのからきつい注射、莫大な賄賂を受け取っていたからなのでしょうか。
その間 中国はものの見事に体力をつけ、軍事力 経済力では日本をはるか追い越して、尖閣列島は自分のものだと言い出すし、中間線ではパイプを斜めに掘り進めて日本の資源を堂々と盗む有様です。
今回の石原知事の投じた一石が、日本のまともな石油開発の第一歩となれば本当に幸いです。
日本は資源のない国だ ないないと教科書で書いてあるそうですが、尖閣には１００年分、その他 列島の全周にはそれ以上のメタンハイドレードがあることは確実なようですので４０年で石油がなくなるなどという馬鹿な事をいつまでも言っていないで、すぐに開発に取り掛かるべきでしょう。
北海の石油はそろそろ底を着いてきたそうですが、日本の石油資源はまだまだこれからでしょうから、悲観する事はないのです。今の政府や世間への間違った刷り込みを信じて原発依存や、リサイクルや、節電、エコなどと馬鹿な事を言っていないで、堂々と資源開発にかかるべきでしょう。
北海の石油開発には多くのヘリコプターが投入され、イギリスのブリストー、ノルウエーのヘリコプターサービスと言う世界的なヘリ運航大会社が育ち、また民間へりの開発は北海仕様という目的でも発展したものです。
さて 日本が独立国としてまともに資源開発に入る事が出来るかどうか、どうも今の腰抜け日本ではかなり心配です。
民放すべてトップニュースでこのニュースを流しましたが、なんと皆様のＮＨＫが中国に気兼ねしたのか、このビッグニュースを完全にスルーしました。
やはり開発は無理でしょうか。燃料タンクが満タンなのに、原発に火がついて墜落するようなことになってしまうのでしょうか、「 独立国 日本 」は、、、、
海自 SH60 墜落、、、、
http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/120415/dst12041513230004-n1.htm
大湊のＳＨ60が陸奥湾で自衛艦を見送りのフライト中、左舷にローターをぶつけて墜落し、６名は救助されものの、機長はまだ見つかっていないようです。
固定翌機は翼端を障害物にぶつけるということはあまりありませんが、ヘリコプターは空中停止ができ、またどのような低速でも飛行することが可能なその特性から、低空飛行が安全にできる性能を持っていますので、メインローターやテールロータ等を障害物にぶつける事故が多く起こっています。
そのためヘリコプターのパイロットは固定翼機の操縦操作に加えて、障害物から離れて低空を安全に飛ぶ能力が欠かせません。
これはただ安全に離れて飛べばよいうという意味ではなく、多くの障害物から適切な距離、高度を保って飛行する能力が身についていないと、不安全であるということ以前にその任務が達成できないということになります。
この点は固定翼機のみ中心の日本の航空当局、関係者に十分理解されていないということは、先日の海上保安庁機 送電線衝突事故の調査結果でもよく表れています。
調査結果はよく注意すればよかったのに、、、、となっていますので低空飛行時、障害物をどう発見し交わすか、危険予知はどうなのか、訓練はどうあるべきなのか、などなど、まともな操縦技術論には全く知らない顔です。
多分今回の事故も低空飛行時の障害物とのかかわり、距離判断、海上の波や速度感、などなどヘリコプターのパイロットが求められる、固定翼機とは一味ちがった操縦能力というものは果たして事故調査のキーポイントとして取り上げられるかどうかかなり怪しいものです。
なんとなれば今回の飛行においては、必要のない接近、必要のない低高度だったことは間違いありませんから、パイロットはただのアホだったで終わる可能性があります。
超低空 超低速 侠合地 送電線下でのホバリング等をするのが普通の民間ヘリの物資輸送 農薬散布を30年以上やってきたヤクザパイロットの自分にはそれなりの経験と理論というものがあるのですが、このようなことはいわゆる航空界には認知されそうにはありません。 ヘリコプターは大抵そのような環境で事故を起こしていることも否定しがたい事実であるでしょう。
詳細な調査と有効な対策を望むものです。
パイロットが注意不足だったでは何回でも同じことが起こるでしょうし、事実同じような事故が繰り返しています。
MV22オスプレイ 墜落、、、
『 橋の上から活動を見守る子供たち とドクターヘリ 』
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20120412/k10014394451000.html
原発問題や北朝鮮ミサイル問題で世の中が騒々しい中、米軍のオスプレイがアフリカのモロッコで墜落し2名死亡、2名は生き残ったそうです。
ヘリコプターの関係者としては、ミサイルや原発と同等以上に興味があるのですが、マスコミは能力以上の報道はできないようで、ほとんど大きく扱われることなくすぎていしまいました。
この機種は例の普天間基地に古いバートル等といれかえることになっていて、普天間基地反対派のマスコミには待ってましたという話題なのですが、大きく扱えなくてさぞかし悔しかったでしょう。
ここの読者の方はよくご存知のように、このオスプレイはヘリコプターのように離着陸し水平飛行は500キロとターボプロップ機と同じ速度で飛行できる、夢のような航空機の実用化第一号です。
開発は既に40年も前から始まったのですが、複雑な構造と操縦上の困難さで何回か大事故を起こして、パイロットたちが死亡し、F104同じようにとウィドウメーカー（未亡人製造機）と不名誉な名前で呼ばれたりしていました。
開発期間は長く何回かは実用化が危ぶまれていましたが、なんとか克服して実用化し、CH４７チヌークと同等の搭載量ながら速度、行動は半径はほぼ3倍近い高性能を誇っています。
実用段階での事故率も思ったほど高くなく、当初のヘリよりすくないくらいではないかと思いますが、普天間で注目しているマスコミの餌食になりそうでまた導入が遅れるかもしれません。
ヘリのパイロットとしては、この機種の小型版のAB６０９を一度は操縦して、ドクターヘリとして飛んで見たかったのですが、次世代に送ることしかできなくなってしまっています。
このような特殊な航空機こそ日本が力を入れて開発、実用化することが最適だと思っていましたが残念ことに日本は航空機部品の製造能力は世界一ですが、航空機そのものの製造能力が向上する気配すらないのは非常に残念なことです。
迷走する原発再稼働問題、、、、、
原発の再起動に関しての政府の判断があまりにもいい加減で、一体なにをどうしたいのかイライラするばかりなので、一言書いてみたくなっていました。
そんな時、今日のニュースでオスプレイがアフリカのモロッコで墜落し2名の乗員がなくなるといニュースが飛び込んできました。
さてどちらを取り上げようかと迷ったのですが、原発問題のあまりにひどい迷走ぶりに我慢が出来ずこちらにしました。
原発を再稼働せよという派は電力会社、経団連を中心とする産業界、御用学者からなるいわゆる専門家グループでしょうか。
反対するのはいわゆる大昔からの左派反対活動家、女性母親を中心とするグループ、そして最後は一般国民の中でも福島原発の大惨事を見て、技術的な不安を掻き立てられている常識的な一般国民でしょうか。
再稼働賛成派は一般的に見て、極端な言い方をすれば、利権や金ためのためには、危
険を顧みない、特攻派とでも言いましょうか、あの惨状を見ても、事故原因もはっきりしない状態を見ても、経済的利益のためには、日本がどうなっても良いとも言いそうな向こう見ずな方たちのようでもあります。
反対派は直接、利権や金にはほとんど関係ないか、少々の経済的利益は犠牲にしても安全を取るという立場でしょうか。
原発立地地方の首長は利権、利害の大きく関係はしていても、選挙結果による自分の自分の失業が大切なので、それに沿った考えがよく表れているようにも見えます。
ここで再可動するか、止めておくかの判断で一番大切な点は、国内の原発が全て止まった状態で本当にピーク時の電力が足りないのか、あるいはある程度足りないけれども、節電や時差操業などで、経済的損失を最小限にしてピークを乗り切れるかどうかはっきり言わないところがどうも信用できないようです。
例えば関西電力の過去の原発の占有率は４９％でほぼ５０％なのですが、この数字は原発を最優先して稼動し、火力を最小限にして、尚且つ他社からの買電を最小限にしてきたからこのような数字となり、利益が一番出るやり方をやっていたのでしょう。
地震直後の計画停電実施中にブログで取り上げましたが、どこの電力会社も原発の発電量に対応した、揚水式発電所を持っていますので、火力で充電すればかなりのピークに対応できるということも後々テレビでも言うようになりました。
もう一つ大きな発電電力が隠れていることをテレビではあまり取り上げませんが、私が知っている中国電力の瀬戸内海地方には、なんと驚くことに大企業が巨大な自家発電設備を保有していて、その割合は５０％に迫ると言われていました。
各企業は安い経費で発電できるときは自社の発電機を使い、都合の良い時だけ電力会社の電気を買い入れるという、高い日本の電力事情に対抗することをしてきています。
特に瀬戸内海には大工場が多く、原料や製品を運ぶ自前の港湾を持っていて、発電用の燃料も簡単にタンカーで搬入することができるからでしょう。
電力会社はその工場が使う最大電力の送電設備を工場まで引きながら、売上は半分ということでしょうから、面白いはずがないでしょうし、おまけに電力を買ったりすることも要求されていたでしょうから安く買い叩いていたでしょう。
自家発電は電力会社の社員の高い給料や、長い送電線もなく、敷地、燃料、公害対策等を満たせば、東芝や三菱川崎等の重工メーカーが発電設備の設置売り込みは激しいことだったでしょう。
そして、この原発危機になってこのような隠れた発電設備が近い将来全部表に出てくることでしょう。
多分原発は１台も稼動しなくても電力需要自体はまかなうことができるのではないでしょうか。
ただし そうすることは多くの利権 裏金がどこかに飛んで消えてしまうので、足りないたりないと言い続けることでしょう。
米 管制官 緊急通報を冗談と誤解、、、
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20120409/k10014300751000.html
アメリカらしい事例です。日本ではあり得ない話です。
母国後で航空管制をするアメリカでは、パイロットと管制官は日常的に無線を使って冗談を交わすようなフランクな運用をしている様な状態ならでは、たまにこのような事も起こるのでしょうか。
過去にブログでも取り上げましたが、私が飛んだインドネシアでも同じように、冗談を言い合ったり、世間話をしたりするようなこともあり、日本の管制業務との大きな違いを実感したものでした。
日本ではどんなローカル空港の暇な周波数でも私語をするような事はほとんど聞いた事はありません。
フランクにやるのが良いのか、四角四面にやるのが良いのか、やはりそれはそれ、程々と言う事がよいと言う事でしょうか。
何事もさじ加減が難しいという言う事なのでしょうが、今回の緊急事態は大事に至らなかったのは不幸中の幸いでしょう。
