急斜面 谷間でホバリング、、、、

　狭い谷間や急斜面でのホバリングは物資輸送のヘリや、防災ヘリの山岳救助難度の場面でよくあるシーンです。

　ヘリは普通は風に正対してホバリングすると姿勢やホバリングの場所が安定するのと、風にまっすぐに正対すると5メートル程度の風が吹くと必要な馬力は５％くらい少なくなり、重量がいっぱいで最大馬力が必要な場合などは余裕のあるホバリングができることになります。

　ところが山岳地帯の急斜面や谷間では斜面に平行に風が吹くことが多く、風に正対すると、機体は斜面と平行に位置することになり、しっぽが斜面に近くなる場合が多くあります。

　状況にもよりますが、パイロットはテールローターが斜面に近づく危険性と、横風でホバリングが不安定になったり、より多くのパワーが必要になる危険性のどちらの危険性をより重視するかということが常に起こります。

　このような場合にパイロットは一番危険性が高いものをパイロットの正面に持ってくる方向でホバリングするべきであるという大原則があります。

　つまり、斜面に直角にホバリングし、ホバリングで移動して釣り上げたり下ろしたりする場合に、正面の目の前のローターが斜面に一番近い方向でホバリングし、間違ってもしっぽが斜面に近い方向でホバリングはしないということが大原則となります。

　特にパイロット側のしっぽが斜面に近い方向が最悪で、副操縦士側のしっぽが斜面に近い方向はまだましで、副操縦が窓から乗り出してぶつかりそうか距離を確認できるからです。

　直角の方向ならしっぽが山にぶつかる可能性はほぼゼロで、パイロットの目の前のローターが最初にぶつかりますから、至近距離まで近づけることになります。

　岐阜防災ヘリも、埼玉防災ヘリも右側方としっぽがぶつかって墜落しています。　富士山で要救助者を落としたヘリも同じようなホバリングをしていたようです。

　この程度のことは原則中の原則なのですが誰も教えないというか、わからないというか、どこかで誰かがスマホで撮っている可能性が高く、まったく関係のない老いぼれ元パイロットにも見ることができる便利な世の中になったものです。

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今日からゴールデンウイーク、山岳遭難多発の時期、、、

　https://news.yahoo.co.jp/articles/8356660931fdb6298fd5733d65b630496a26bf5e

　今日から連休に突入し、いよいよコロナ騒ぎも終わりを控えて、春山に入る登山者が一挙に増えそうです。

　また、今年の連休中は特に旅行者が増えそうですので、普通の年以上に交通事故、山岳遭難が多発する可能性がありそうです。

　ということで全国の防災ヘリとドクターヘリ、そして県警ヘリなどの出番が増えそうなのですが、事件事故は少ないに越したことはありません。

　高齢者の山岳遭難は連休に限ったことではなく、いつでもおきますが、現役世代の登山家の方は長期間の休みを取れる春の連休と、年末年始の時期に多発し、しかもその時期に天候が荒れると一挙に遭難者が増える傾向がありました。

　交通事故は普段運転しない人の事故や、長時間の運転による疲れや居眠りが原因で大事故が起きる傾向があり、高速道路、それも片側一車線のところでの対向車線に飛びこむ悲惨な事故がよく起きています。

　コロナの時期には人々が出かけないのでこのような傾向は少なくなっていましたが、反動で今年は一挙に事故が遭難が増える可能性がありそうです。

　長野県警は新しく導入したヘリで連休中の事故や遭難に備えて訓練を実施したというニュースなのですが、各地の公的ヘリは忙しい時期に備えていることでしょう。

　自分自身も連休中や夏の行楽時期、年末年始などは飛ぶ機会が数多くあって忙しい勤務を経験したしたものです。

　事件事故のない連休で終わってほしいものです。

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宮崎県防災ヘリ 機体更新に３７億円、、、、

　https://news.yahoo.co.jp/articles/55d7e00096d96fd0fd3ea30877d2f043695ece7a

　ニュースによると宮崎県防災ヘリが機体を更新し、2年後から運行するため機体購入費用など３７億円を予算計上することが決まったそうです。

　１０日ほど前は大分県の防災へりが、ほとんど理由もないまま、６年しか使っていない機体をより大型の機種に変えるという話を取り上げたばかりです。

　約３０年前、日本に防災ヘリを導入することが決まった当時は、耐用年数をほぼ２５年の飛行時間が年間３００時間と想定して６０００時間で更新すると言う、自衛隊の航空機と同じ期間と決めたように思います。

　そして初期に導入した県はその取り決めに従って２５年程度で更新しはじめたようですが最近になってその基準はなし崩しとなってきたようです。

　３０年ほど前にはバブル崩壊当時で世界的にヘリが全く売れず、過当競争になってダンピング合戦となり、ベル４１２が今のほぼ３分の一から４分の一の４億５０００万円まで下がり、いったん売買契約を決めた後、予備部品類や追加装備の契約で何とか帳尻を合わせたのではないかと、業界ではささやかれていました。

　３７億円ならほぼ、現在よりやや大型機のAW１３９に決定なのでしょうけれども、それでも機体価格は大幅な円安を見ても２０億円程度でしょうから、予備エンジンやパイロット整備士の渡航訓練費用、追加オプション装備の消火バケット、テレビ中継装置、などなど、余裕で買えるでしょう。

　いずれにしてもヘリコプターの機種を変えることになれば、今使用しているものはすべて使えなくなってしまいますので、大変なお買い物となります。

　３０億を超える公的なお買い物は工事でもサービスでも物品でもすべて入札となるのですが、ヘリコプターのように大変特殊なものは金額が決まった段階で落札業者は決まっているので、ある意味談合と言えなくもないのですが、あまりに特殊なのでどうしようもないようです。

　AW139 は中身はアメリカベル社のイタリア製で、その他の競合機種は現在飛んでいる、アメリカシコルスキーとフランスエアバスのAW１５５などもあり、すべては大きさを決めてしまえば対抗馬はないという言うような状況のようです。

　富士重のアメリカ４１２は自衛隊１００機の予約があるので、遠慮するということになっているのでしょうか、それにしても３０年前、県当たり１０億円で導入した防災ヘリは３倍以上の超インフレなのですが、国民の給与が全く上がらないどころが下がった３０年で、国家税金がいかに裕福になっているのか不思議です。

　そういえば、まったく増税しないで、コロナに７０兆円とか９０兆円とか一年の国家予算程度も使ったそうですが、防衛費５兆円増加に増税すると一体国家の財布はどうなっているのかさっぱりわかりません。

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ドクターヘリ、防災ヘリと連携、、、、

https://news.yahoo.co.jp/articles/b5973341e07a2d5d6a1047ad2e1dd6820928ad76

山間部などでの救急の場合、防災ヘリによるつり上げでないと救出できない場合など、ドクターヘリと防災ヘリが共同して運航するといち早く救出、救命処置ができる場合があります。

　福井県では防災ヘリとドクターヘリの連携訓練が行われるなど、一部の県では連携の動きがあるようです。

　連携の方法には事案によって、様々な形態があり、一番簡単な方法は防災ヘリで釣り上げて救出された患者をドクターヘリがあらかじめ、近くのランデブーポイントで待ち受けて引き継ぐという方法です。

　この方法ではドクターヘリの医療関係者は救急車と落ち合って患者を引き継ぐというのと何ら変わりはありませんが、いち早く患者に接触して救急医療を山中など現場で行うなど、救出中、救出以前に処置を始めるという積極的な活動を目指す場合もあるようです。

　山中に限らず、航行中の船舶内での、心疾患や脳疾患の急病などに対応するには、海上保安庁のヘリに乗り込んで、ヘリからホイストで降下するというような事態も考えられます。

　もちろん山中へホイスト降下する事態も多いにありえますので、ドクターヘリと防災ヘリの連携を目指す場合はやはり医療クルーは定期的なホイスト訓練が必要となるでしょう。

　降下する場合には、体一つで降下しても、医療機器や薬品類がなければ十分な救急処置はできませんので、ドクターヘリに搭載した、医療用物品類は必要なものを整理しておいて、ヘリ降下する場合は手分けして身に着けて、携行する必要があります。

　いずれにしても防災ヘリとの連携では、ホイスト降下が最終的な難易度の高い活動となるので、体力や年齢などを考慮して、あらかじめ人選して定期的な訓練をしておくべきでしょう。

　また日常的にドクターヘリに従事する場合の服装や靴、手袋、装備などは防災ヘリ連携まで見据えた活動に支障のないような適切なものとするべきでしょう。

　日ごろから体力的にも十分に対応できるような配慮も必要ですが、厳しい環境でも活動にはおのずから限度があり、人選にはあまり無理はしないほうが良いでしょう。

　防災ヘリとの連携を目指すと、厳しい活動環境が待っている可能性が高いということになります。

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長野県 新防災ヘリ受領、、パイロット募集中、、、

　https://www.asahi.com/articles/ASND274RTND2UOOB00Q.html

　https://www.pref.nagano.lg.jp/shobo/boshu.html

　17年3月に隊員ら搭乗者9名全員が死亡した事故以来、運航の正常化を進めていた長野県防災ヘリは12月2日に新しい機体、ベル４１２EPIを受領したというニュースが入っています。

　事故後に採用した機長要員が退職したとこや、臨時の代替用に契約したヘリが整備上の理由で飛べないと相手会社と裁判沙汰になったりと散々な経緯をたどっていた長野県は正常化に向けて第１歩を踏み出したようです。

　また将来的に目指しているヘリ運航会社に頼らない、自主運航を継続するために、来年度4月1日採用を目指してパイロットの募集を行っているようですが、業界の中にはほぼまともな採用の対象となるようなパイロットは存在しないと思われる中で苦労しているようです。

　採用条件を見ると飛行経歴1000時間以上で412の有資格者ということのようですが、長野県の山間部で救助任務をこなせるようになるには飛行時間で3000時間程度は欲しいところなので10年近い年月はかかりそうです。

　今回買い入れたベル412EPIは価格が25億円以上だそうですから30年前に初めて導入した当時の価格、過当競争で5億円程度だったようですから5倍に跳ね上がっています。

　そして波乱の自主運航で採用して辞めていったパイロットは10人程度はいるようですし、単に資格を取らすためだけにに使った費用は1億円程度で済まないでしょう。

　ドクターヘリの防災ヘリも任務に必要な飛行経歴や技量を備えたパイロットがほとんどいないという状況はもはやすでに10年以上が過ぎていて、各運航現場が必要なパイロットを雇い入れが出来なくて、貧乏くじを引くところがどこになるかというようなババ抜き合戦を状況を帯びています。

　この原因は公的な任務が多い民間ヘリパイロットの国家要請をやめて、初期訓練はアメリカの飛行学校、免許取得訓練は国内の民間飛行学校が、自費訓練性を養成するという制度で対応できるという航空局の判断と指導が破綻した結果でしょう。

　自衛隊や公的ヘリの国家全体としてのパイロットの養成と育成はほぼ、国家事業なので今改革を始めても10年以上は経験技量未熟はパイロットが数多く現場でがんばってももらうしかなさそうです。

　このままの事態を放置すればパイロットを募集してもまともなパイロットは応募してこないという状況が長く続きそうです。

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